石破政権誕生の株価急落をチャンスと捉えたNTT株追加購入戦略
はじめに
ジロッパー君が初めて購入した株は、インターネットのデータ転送などを支え、通信インフラを提供している「日本電信電話(NTT)」です。株価が比較的安く、手を出しやすかったのでNTTを選びました。
2024年9月、石破政権の誕生により株価が急落。ついに追加購入できるチャンスが巡ってきました!
石破政権誕生と株価急落の背景
石破政権の誕生
2024年9月に行われた自民党総裁選では、石破茂氏が当選し、新総裁として政権を発足しました。この総裁選は、岸田文雄前総裁の辞任を受けて実施されました。石破氏のほか、河野太郎氏、萩生田光一氏などが出馬し、政策や将来のビジョンを訴えました。主な争点には、経済政策や地方創生、安全保障などがありました。
石破氏は、地方創生や社会的格差の是正を重視する姿勢を示し、長年にわたる党内の地道な支持基盤が功を奏しました。特に地方票での支持が厚く、一次投票では他候補と接戦となりましたが、決選投票でリードを広げて勝利を収めました。これにより、石破氏は自民党総裁として新たなリーダーシップを発揮し、次期衆院選に向けた準備を進めることとなりました。
石破政権の発足後、株式市場は一時的に急落するなどの反応を見せましたが、彼の経済政策や改革への期待感から、今後の動向が注目されています。
株価下落の要因
石破政権発足直後、株式市場が急落した主な理由は、新政権に対する政策の不透明感や市場の不安感によるものでした。石破茂氏は地方創生や格差是正を掲げる一方、従来の経済政策とは異なるアプローチをとる可能性がありました。この変化が、投資家にとっての先行き不透明感を強め、リスク回避の動きが広がりました。
特に、石破氏がこれまで金融緩和政策の見直しや企業への規制強化の可能性について言及していたことが、経済界や投資家に警戒感を与えました。これにより、成長戦略が見直されるのではないかという懸念が強まり、株価が下落しました。また、石破政権発足後に発表された政策方針の詳細が乏しかったため、具体的な成長戦略や経済対策への期待感が薄れ、売りが先行する展開となりました。
さらに、世界経済の不安定さやアメリカの金利政策の影響も重なり、グローバルな投資家がリスクを回避する動きが加速しました。これにより、日本株は急落し、日経平均株価も一時的に大きな下落を記録しました。ただし、市場では石破氏の政策が明確化されるにつれ、再び投資機会を見出そうとする動きも見られています。
急落をチャンスと捉えた理由
急落はチャンス
ジロッパー君の投資ルールには「長期投資を基本とし、短期売買は行わない」という方針があります。インターネットのデータ転送などを支え、通信インフラを提供しているNTTは、5年後、10年後にはさらに株価を伸ばしていると考えています。
つまり、ジロッパー君の狙いは平均取得価格を下げることです。特にNTT株は、株価が比較的安く、下落時に買い増ししやすいメリットがあります。
急落時の心構え
株価急落に直面した際、焦らずに冷静でいるための心構えとして、長期的な視点と冷静な判断力を持つことが重要です。まず、株価は市場全体や個別要因によって上下するもので、短期的な変動に過度に反応することは避けるべきです。急落が起きたときこそ、自分の投資目的や目標を再確認し、焦って売買を行わないようにすることが大切です。
また、急落時には市場の動揺により感情的になりやすいですが、感情に流されず、事実に基づいて判断することが重要です。急落の原因を冷静に分析し、業績や企業の成長性に大きな影響がない場合には、むしろ買い増しのチャンスと捉えることも可能です。
さらに、リスク管理として、普段から分散投資を心がけることで、特定の銘柄や市場への依存度を下げ、急落時のダメージを緩和できます。これにより、心の余裕が生まれ、急な値動きにも冷静に対処しやすくなります。投資は長い道のりであると理解し、短期的な変動に左右されず、しっかりと自分の投資方針に従うことが、焦りを和らげるポイントです。
NTT株の追加購入について
購入したのは10月2日です。朝の通勤時間に日経平均の先物が下がっていることを確認し、指値注文をしました。
指値注文とは、あらかじめ指定した価格で売買を行う注文方法です。買い注文の場合、指定した価格以下になったときに注文が成立し、売り注文の場合は指定した価格以上で成立します。このため、投資家は望む価格で取引を実現しやすくなりますが、市場価格が指定価格に達しないと注文が成立しない可能性もあります。
もともとの取得単価は148.5円で100株保有していたため、取得価格は14,850円でした。
今回の注文は146.5円で100株。買えたらラッキーくらいの感覚で、期間を10月4日までに設定したところ、見事に当日に約定しました!
その結果、平均取得単価は148.0円に低下しました。
リスク分散のためにも、上限を1,000株程度に設定し、平均取得価格を下げられるときに買い増しを続けていきます。
それでは、さよなら~